余命1ヶ月の花嫁（2）

　前回は「医者に行かなかった自分が悪い」ということを書いたが、しかしこの女性には同情すべき事情もある。

　それは彼女が「入職後間もなかったこと」だ。

　労働基準法では入職後6ヶ月経過しないと、年次有給休暇が付与されない。

　また仮に入社時の一斉付与などの制度があったとしても、「新入社員が休暇を取る」ことは現実的には難しい現状がある。

　本来は根拠のないことであるのに、現実には半ば強制力を持っている「周囲の目」というものがあるからだ。入社後間もないのに休暇を取ったり、早退することを許さない風土がこの国にはある。新入社員に限ったことではないが、家庭や自分よりも会社に奉仕することが美徳とされた、高度経済成長からバブル景気までに広く存在した風潮のなごりだ。

　職種がシステムエンジニアであったことも彼女には災いした。

　IT企業（特にベンチャー）では労働契約条件が遵守されず、サービス残業や休日出勤、超過勤務が日常化していることが多いからである。

　小さい子供がいるOLの話を聞いたことがあるが、その人は「うちの会社は子供が熱を出したときとかに『いいからもう帰りなよ～』と言ってくれるので、恵まれているほうだと思う」と言っていた。

　しかしそういうものは本来、当然のこととして社会的なコンセンサスが形成されていなければならないものなのだ。

　多くの人が育児や介護と仕事とを両立させることの困難に直面していて、実は「自分の体調が悪いから病院に行く」ということも、その同一線上にある。

　新聞の医療面などでよく目にする、働き盛りの男性が手遅れで死んだりする話がある。そこまでになってしまった理由の大半が「仕事が忙しくて医者に行けなかった」というものだ。

　早期発見・早期治療のための運動や、がん対策基本法などの制度を真に実効あるものにしようとするならば、労働環境から変えることが早道ではないだろうか。

　育児・介護休業が法整備によってようやく実現されたように、必要ならば「診療休業」にも、法制度によって強制力を持たせるべきだ。

　実際の通院は年休（半休含む）で行なっているという人も多いが、繁忙時には取得できなかったり、会社の年休に対する意識が低くて取得しづらいような会社では、診療のために休業することがままならない人もいるからである。そのために1日単位で診療のために休業できる制度がほしい。

　そうすれば、繁忙期に時季変更されているうちに治療の機を逸してしまったなどという最悪の事態も避けられるだろう。

　「病気になるなんていうのはたるんでる証拠だ」「日頃の自己管理がなってない」「俺は大きな病気などしたことがない」などと言ってふんぞり返っている無知な輩に、意識変革を迫る副効果もあるかもしれない。

　医療費の問題も大きい。

　私の受診では、診察と検査を合わせて3割負担で7千円近かった。他院にも通っている私の今月の医療費は、1万円を大きく超えるだろう。

　今回薬は必要ないということであったが、もし服薬すれば薬局で別に薬代もかかる。入院とか手術とかということになれば、その費用は膨大だ。

　がんによらずあらゆる病気の治療のカギは、「早期発見・早期診断・早期治療」にある。

　しかし前述のように「治療が遅れる」ことは、複数の要因が複雑に絡み合った結果であることが多いから、単純に「意識を向上させる」だけでは早期治療につながらない。

　がん死する人を減らそうとするならば、関連する問題を総合的に考えなければならない。

　「診療休業」という風土が根付いたり、あるいは制度化されたりするまでには、まだ相当の時間がかかるだろう。

　そこでもし私たちにできることがあるとするならば、それは「自己防衛」である。

　具体的には「余命1ヶ月の花嫁」の場合には、例えばハードな職種を選ばないとかバイトから始めて様子を見るとか、そういうことも選択肢としてはあったのではないかと私は考えるのである。